STEP3禁煙外来について

禁煙外来とは?

医師があなたの禁煙をサポートします

禁煙は、自分一人ではなかなか達成できません。病院のサポートを受けながら、禁煙を続けてみませんか?

禁煙外来は、総合病院のほか、内科や循環器科、婦人科、外科、心療内科、耳鼻咽喉科など、さまざまな診療科で行っています。

禁煙外来では、医師が、あなたの喫煙歴をきちんと把握し、必要と判断した場合、禁煙補助薬を処方し、また、治療の経過を見守ってくれます。禁煙中の症状(離脱症状)が起こっても、診察で相談できるので、うまく続けていくことができます。

また、条件を満たせば、健康保険等を使って禁煙治療ができます。

(参考資料)日本循環器学会、日本肺癌学会、日本癌学会、日本呼吸器学会:禁煙治療のための標準手順書 第7版:2020
厚生労働省保険局医療課長 歯科医療管理官連名通知
特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて 保医発 0305第3号(令和2年3月5日)

健康保険等を使って、禁煙ができます

ニコチン依存症は病気であるということが認識されるようになり、2006年4月から、一定の条件を満たせば、健康保険等を使って禁煙治療を受けることができるようになりました。

その条件は、以下の4つです1)

  1. 1ニコチン依存症の判定テスト(TDS)が5点以上
  2. 235歳以上の者については、ブリンクマン指数(=1日の喫煙本数×喫煙年数)が200以上であるものであること※2
  3. 3ただちに禁煙を始めたいと思っている
  4. 4禁煙治療を受けることを文書で同意している
※1:ニコチン依存症管理料は、初回算定日より起算して1年を超えた日からでなければ、再度算定することはできません1)
※2:タバコ葉を含むスティックを直接加熱するタイプはスティック1本を紙巻タバコ1本として換算
タバコ葉の入ったカプセルやポッドに気体を通過させるタイプは1箱を紙巻タバコ20本として換算
※3:入院中の患者さんは、ニコチン依存症管理料を算定できません。
ただし、薬剤料のみ算定できる場合がありますのでご注意ください。
1) 厚生労働省保険局医療課長 歯科医療管理官連名通知
診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について 保医発0305第1号(令和2年3月5日)

前回の治療の初回診療日から1年経過していること。

過去に健康保険等で禁煙治療を受けたことのある方の場合、前回の治療の初回診察日から1年経過しないうちは、自由診療となります。なお、最終的なニコチン依存症の診断は医師が行います。

過去に、禁煙治療を行った人で、再喫煙をしてしまっても、もう一度、挑戦できます。

厚生労働省保険局医療課長 歯科医療管理官連名通知
診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について 保医発0305第1号(令和2年3月5日)

あなたにおすすめのコンテンツはこちら